何気なく向精神薬ってあぶないに決まっているという通説を思い出して、検索したら愛媛県の事例が出てきたので読んでみた。
2017年4月15日の医事新報の学術論文「検死における向精神薬の統計的観察」である。2011年10月から2016年12月の約５年間の県警検死例のうち精神薬を服用していた事例で自殺が277例、突然死が456例の合計733例があった。細かく睡眠薬と向精神薬等の組み合わせまで統計をとっているが、要するに服用薬剤の種類が精神薬であれば、死亡するリスクがあってその実数があるということ。
ここから私の類推は開始した。
概数の話だから、実際は別の統計を見た方が確実だが、およそでもわかればよい。
愛媛県人口、日本の精神疾患の受診者数、日本の総人口から、1年間あたりの向精神薬服用者の死亡者数を計算してみる。単純比例計算で全国の死者が13524人余りになり、検死されたところの死亡率は0.44となる。
まず精神薬を服用して13524人だけが死亡したのではない。検死の対象になった者の概数にすぎない。厚労省発表の2019人口動態統計月次年計の概数によると、精神障害で死亡した人の数が23471人いて、このうちのほとんどが向精神薬を服用していたであろうことが推測される。
果たして向精神薬は服用できるものなのか疑いを持つのが普通である。
2010年のアメリカにおける処方医薬品による死亡者が38329人。うち74.3％は意図しない死亡とされる。これは自殺者25.7％突然死74.3％であろうから、日本の愛媛県内の自殺と突然死の割合とオーバーラップする数字である。愛媛県のほうが自殺の割合は高いが。
向精神薬について議論がなされる余地があることはアメリカの研究者エイブラハム・ホッファーの著作「統合失調症を治す」を読んで10年以上まえから知っていたが、多くの専門家がむしろ有害であることを主張しており、製薬会社の人間ですらそのあたりを認めざるを得ない状況が続いている。製薬会社に倫理観など期待できず、まったくの利益追求のための商売として成長してきているので、科学的データが裏付けたものは、薬のベネフィットではなくリスクであった。しかも新薬開発の経費がかかりすぎるので、まともな新薬開発は停滞している。もはや精神医療における投薬治療というものの限界がすでに証明されているだけではなく、有害性を立証するほうが、あまりにも容易い。
死亡事例の実数について製薬会社はまったく公開しない。医療機関ですら処方内容さえも県警に非公開にすることも多い。
なにしろ確実に死亡する。少なく見積もって、検死対象になったものに限定しても、服用者の死亡率は0.44％であり、ノーマルに考えるともっと実数は高い値になる。
この数字は異常な数値であり、とても薬などと呼べるシロモノではない。医師が処方する薬として許認可してはならないものが多く出回り服用されているとみるのが正しい。
まっとうに考えると精神病の国民、市民は確実に死亡するように服用に誘導されているとみえる。向精神薬は10年以上服用する人たちが一定割合存在している。1年なら0.44というのが、10年、20年と服用する場合のリスクはいかほどのものか冷静に考えるべきである。
アメリカの学者たちはそれなりに情報を公開し、患者にとっていかにリスクが高いか主張しており、薬はなんの治療にもならないどころか有害であるという説がたくさんある。
それでも死亡者が相当数いるのは、製薬会社と精神科医がどっぷり蜜月関係を維持しているという証明である。
日本では議論にすらならない。
果たしてアメリカ製薬会社の道徳観念の問題であろうか？
国民的無関心あるいは精神病者に対する偏見が基本にあるからこそ、死亡率の異常に高い薬剤を販売認可処方することができるのではないか？
開発するのは薬剤師であり、処方するのは医師であり、認可するのは官僚である。
国民や製薬会社というよりこれは国家として、精神病者を確実に死亡させるためのシステムの一部ではないかと考えることもできる。
精神病者に対しては、安全で安心できる療養環境を整え、具体的かつ根本的な治療法を医師ら医療チームが個別に立案していく形が望ましいと思われる。現在は代替補完医療とされるものの中に、主たる医療効果を認めるべきものがあろうし、主な代替補完医療に挙げられていないものにも医療効果があがるものがあるはずだ。
そのために予算をかけるべきであって、製薬会社と医療機関のためにのみ予算をかけるような現在までの偏向した医療は抜本的に見直しが必要である。
まず国が医療チームの個別具体的根本治療案を形式化させ、行政の精神保健福祉予算と直結させ、患者の治療ができるようにしなければ、現状の薬屋さんの営業医師のやり方が変わるはずもなく、治療はまったく進まず、毎年精神障害で亡くなる人が2万人を大きく越え、自殺者も概数2万人を大きく越える状況は変わらない。
厚労省の対応は、まったく変わらず薬の処方服用だけが医療であり効果があるという立場のまま。かろうじて作業療法士と看護師を配置できるかという腰が引けたままの態度。
数字を見ると、苦しい時にかかれる精神医療ではない。
現状、精神保健の普及などとうてい望むべくもない。
400万人超とこのまま受診者が増え続けても、クスリ漬の患者が増えるだけで、なにもよいことがない。
