平和がなければこの美味しいカレー粉はどうなるのか？
ウクライナ然り、立憲民主党然り、第二次世界大戦の日本然りで、敵のことはとにかく調べて勝てると公算を立てる。
しかし、自前の戦力（質・量）はたいていスカスカなので、やれば敗けることは自明だという失敗パターンがあるそうだ。
個人でも自分の姿は１番見えないという。
ウクライナも大国相手には絶対に勝たないという常識を忘れている。
立憲民主党はどこの大国をバックにするつもりなのか知らないが、支持率は低迷している。神道と仏教連合体を過小評価しているというより、有力な自前が自民党にすり寄る連合や自治労くらいしかないから厳しい支持率。
台湾の警備艇はミサイル搭載型になっていて、日本も新造艦より早くできる改修で武装強化できるようにしなければ追付かない。
だいたい軍需利権や政争の具で前線への軍事力供給など後回し。
政治家はそもそも敵国を言論で攻撃しておいたら許されて、利権のほうがオイシイという感覚だ。
祖母の兄も無駄死にした理由は、先の大戦でもそれで武器弾薬医療が前線で枯渇した。
中規模の国、中途半端な日本のような国は、防衛力自体の改善のために実戦を想定した防衛力強化が必要なところ、海保が心もとない気がする。尖閣諸島は結局盗られてしまっているが、もとは海保がやられたところからである。かつて民間船で輸送中にほとんど撃沈されたことを忘れて、また無反省に民間レベルの犠牲や被害を無視するのだ。
一時期フラッグシップ的に空母に改修と華々しく報じていたが、もっとあしもとから整備して欲しい。
ミサイル迎撃システムが戦闘機頼みなんて恐ろしいのがノーマルで、本当は量産型パトリオットも開発が必要だろう。
友好と言いながら民間レベルでも攻撃をしてくるたちの悪い中国の侵略を防ぐためには、きちんとした防衛力は必要だ。
民生用の予算や人員をきちんと出しながらの防衛力整備のカギは、積極財政でしかない。
三橋貴明氏の説明はわかり易くて参考になる。
国が借金をしすぎないことと、軍事力のために過剰な国債発行をしなければ、特に国債発行、国の借金は問題ない。
インフレの調整や経済の動きを誘導するために国債や徴税権を活用するだけのことで、国の借金が悪いなどということはない。
つまり今の民生予算緊縮政策では、そもそも兵隊も生産供給能力も破壊しているのだから、本当は財務省全部を外患誘致罪で検察は告訴しなければならない。
くだらないパーティー券なんてどうでもよいレベルの仕事は主に管轄警察署の連携チームでやればよいのだ。
中国が悪いとかロシアが悪いとか、子供でも言える。
